作業療法士からサービス管理責任者への転職ガイド

皆さんは、作業療法士という職業をご存じでしょうか？

作業療法士は、障がいを抱える方のリハビリテーションを専門に行う職業です。

日常的な生活動作（歩行や運動、食事、仕事、趣味活動）など、障がいによって阻まれている機能を回復するためのサポートを行います。

作業療法士は、医療職において「OT（Occupational Therapist）」と呼ばれ、障がい者の日常生活を支える、重要な役割を担っています。

作業療法では、日常生活に関わるすべての動作を「作業」と捉えます。

障がい当事者が、

「日常生活を送るために必要な動作」

「できるようになりたいこと」

を実現するために、機能回復に向けた取り組みを一緒に行うのが特徴です。

作業療法士の主な就業場所は、

など、主に医療・介護・福祉の分野で活躍することができる職業です。

作業療法士の役割は、とくに障がい者の就労支援とも親和性が高く、近年では福祉分野でのニーズが強まっていることをご存じでしょうか？

作業療法士は、身体だけでなく、精神障がい者の日常生活動作の改善に対応する点が特徴です。

就労支援施設では、ご利用者の割合で見ると「精神・発達障がい」の方が増えつつあり、精神的な障がいにも対応できる「作業療法士」の活躍が期待される分野です。

今回は、「作業療法士からサービス管理責任者」に転職する方法やメリットについてご案内いたします。

作業療法士が就労支援職で活躍できる理由

作業療法士の業務内容は、作業療法の対象となる患者のニーズを聞き取り、日常生活が送れるようにリハビリのプログラムを行います。

一方、障がい者の就労支援では、「仕事」の面からリハビリを行うのが特徴です。

就労に関わる軽作業を通して、ご利用者の社会復帰をサポートしています。

精神科の医療病棟やリハビリテーション科との違いは、病棟ではなく、より社会に近い街中で障がい当事者の生活を支えるのが、就労支援施設のポイントです。

医療施設では、とくに「急性期・慢性状態」にある患者の方を対象としています。

就労支援施設では、退院後に「通所・在宅」にて軽度の就労を行える状態にある「回復期・寛解状態」の障がい者の方を対象に就労支援を行います。

医療病棟のなかでできる作業療法は、身体・認知機能の低下に備えて行う作業療法のプログラムが多い傾向にあります。

そのため、作業療法として行えるものはごく限られたものになり、病院側の方針によって提供できるプログラムの幅が狭まってしまうこともあります。

就労継続支援A型では、より実際の企業の勤務に近い作業を扱うため、作業療法士としての支援の幅が広がります。

作業療法士は、医療施設だけでなく福祉の現場でも活躍の場が広がっており、

当事者への支援スキルを磨きながら、医療業界とは異なるキャリアを歩むことも可能です。

サービス管理責任者への転職メリット

作業療法士からサービス管理責任者へ転職するメリットとしては、

の5点があります。

① 作業療法士の業務との親和性

就労継続支援Ａ型の支援施設スタッフには、

などのポジションがあります。

このうち、作業療法士の資格や経験が最も活きるポジションとして「サービス管理責任者」があります。

「サービス管理責任者」の業務は、就労継続支援Ａ型事業所の施設長として、利用者（障がい者）の社会復帰に向けて、業務・生活面から多角的なサポートを行います。

たとえば、サービス管理責任者の専任業務に「アセスメント」というものがあります。

「アセスメント」では、ご利用者との初回の面談時に、施設を利用される障がい者の方の就労の希望・ニーズの聞き取りを行います。

「アセスメント」の面談を通して、ご本人の状態を把握します。

どのような就労が当事者にとってベストなのか、実際に対面での会話・観察を積み重ねながら、個別支援計画を立てます。

医療・介護の現場でも、病棟や施設内にいる一人ひとりの患者さんのお名前や特性、病状などを把握しながら、個別の対応を取ります。

医療・介護施設と就労支援施設という「場所」の違いや、「患者」と「スタッフ（利用者）」という「関係性」の違いはありますが、根本のところの支援の考え方は同じです。

どちらの職業も、障がいを抱える人との関わりを大切にし、経過を観察しながら、ご本人の回復に向けてベストな支援方法を追求する点に変わりはありません。

このように、作業療法士と就労支援スタッフの業務には高い親和性があります。

福祉の業種に変わっても、これまでの支援業務（実務経験）を活かして、業務にあたることが可能です。

② サービス管理責任者の早期取得

作業療法士の方に、就労支援施設への転職をおすすめできる、もうひとつの理由が「サービス管理責任者（サビ管資格）」の早期取得が可能な点です。

福祉業界のなかでも「サービス管理責任者」は取得が難しい資格のひとつです。

そのハードルとして「実務経験の年数」が重視されていることが挙げられます。

無資格の場合、サービス管理責任者の資格取得まで、「5年～8年」の障がい者支援職での実務経験（相談支援業務、または直接支援業務）が必要になります。

ただし、医療・福祉・介護等の国家資格をお持ちの場合は、サービス管理責任者の資格取得の要件が緩和され、最短3年の実務経験で取得することができます。

作業療法士も、国家資格として対象に含まれています。

また医療・福祉施設にて勤続していた年数も「実務経験」としてカウントできるため、過去に勤続されていた方は、より早い取得が可能になります。

仮に医療施設（病院・診療所）で作業療法士としての勤続年数が3年以上ある場合、資格要件を満たすことになり、「基礎・実践研修・OJT」の2年間のみで取得が可能になります。

③ 福祉業界の職種として高報酬

近年では、障がい者人口は増加の一途を辿っており、障がい福祉サービスのニーズは高まりつづけています。

厚生労働省の調査によると2022年時点で、障がい者の人口は推計1160.2万人（身体：419.3万人、知的：94.3万人、精神：614.8万人）と増加の一途を辿っています。

とくに精神障がい者の増加が著しく、前回の調査（2016年）と比べて過去最多の56％増（392.4万人→614.8万人）となっています。

就労支援施設においても、精神・発達障がい等を抱えている方の利用ニーズが伸びることが予想されます。

それに伴って「サービス管理責任者」の需要増に繋がっています。

常勤（正社員での採用）のサービス管理責任者（就労A型）の場合、月収の平均はおおむね「28～32万」円前後、非常勤の場合は「20～26万」程度が相場となります。

福祉業界でみると、介護職に次いで高い報酬となっており、今後も需要が高まりつづける資格職となるでしょう。

④ 社会生活に根差した当事者支援

医療が患者を「病棟から家庭へ」と戻す役割があるとすれば、就労支援はその先の「家庭から社会へ」の復帰をサポートします。

実際に、就労支援施設に通われているご利用者は、退院後にじっくりと時間を掛けて、社会へ復帰する道を探っていく方が多くいらっしゃいます。

障がい者の社会復帰への道筋や手立ては、まだまだ少ないのが現状です。

就労支援では、ご利用者が希望する就労方法を模索し、どのような形で社会復帰するのか、ご本人と一緒に考えていきます。

医療現場とは違った形で、より社会生活に近いところで支援を行えるのが特徴です。

医療とは異なる形で、障がい当事者と関わることができるので、作業療法士として社会福祉の側面から支援経験を積むことができます。

就労Ａ型では、障がいの程度についても軽度～中程度の方が通われやすい傾向にあるため、支援者の負担もある程度まで抑えられます。

⑤ 福祉業界へのキャリアチェンジ

医療・介護施設における作業療法士の業務について、

「院内・施設内で思うように作業療法が行えない」

「病院以外で働ける職場を探している」

「もう少し視野を広げて、働いてみたい」

「当事者との関わり方を変えたい」

という方には、福祉業界へのキャリアチェンジをおすすめします。

作業療法士の仕事は、病院での勤務がメインと思われがちですが、実際には医療・介護業界の外にも活躍の場が広がっています。

同じ作業療法士の資格でも、職場を変えると業務内容も変わるため、視野を広げて働いてみたい方にはとくにおすすめの方法です。

異なる業界で働けるようになると、キャリアの選択肢が増え、より自分に合った働き方を比較しながら見つけやすくなるメリットも。

また、サービス管理責任者の資格は、福祉業界ではつねに需要の高い資格となりますので、一度取得しておくと、雇用の安定に繋がります。

株式会社レジリエンスでは、作業療法士の資格を持つ方を対象にスタッフ募集を行っています。

当社が運営する就労継続支援A型リファイン・リリーフは、作業療法士・公認心理士の資格を持つ弊社代表が設立。

リファインの事業所内にも、作業療法士の資格を持つサービス管理責任者の現職スタッフが在籍中です。

同じ職務経験のあるスタッフが社内にいるため、作業療法士の業務内容やスキルに関する理解があり、作業療法士の方にとって働きやすい職場です。

2025年4月現在、「サービス管理責任者」のポジション（非常勤・パート採用）で求人募集を行っております。

「サービス管理責任者」資格の取得意向がある場合、当社で研修費用や取得に掛かる費用を全額負担いたします。

今回の募集は、非常勤（パート・アルバイト）での採用となりますが、正社員登用制度もあり、過去の登用実績もございます。

ご自身の生活スタイルに合わせて、勤務時間の調整にも応じますので、ご興味がございましたら、ぜひ「職員募集要項」をご覧くださいませ。